老後資金をいくら貯めているかは、安心な将来を築くための最も重要な指標になります。ニュースで耳にする高額な必要資金に驚くことも多いですが、実際の平均値や中央値を知ることで、自分に必要な現実的な目標が見えてくるからです。
例えば70代の世帯では、まとまった資産を持つ層と貯蓄が少ない層との間で、二極化が進んでいるという実態があります。周囲の状況を正しく把握すれば、漠然とした不安を具体的な対策へと変えることができるでしょう。
本記事では、最新の家計調査をもとに今のシニア世代が抱えるお金のリアルを紐解き、無理のない備え方を分かりやすく解説します。将来の生活を自分らしく楽しむために、まずは現状を知ることから始めていきましょう。
70代の老後資金はいくら貯めてる？平均値と中央値の実態
老後の生活を支える柱となる貯蓄額について、実際のみなさんがどのくらい準備できているのかを確認しましょう。家計調査などの統計データを見ると、70代の世帯が保有している資産には大きな幅があることが分かります。
ここで大切なのは、単純な平均だけでなく中央値に注目することです。平均値は一部の非常に高い資産を持つ人に引き上げられやすいため、より一般的な実態に近いのは、数字を順番に並べた真ん中に位置する中央値だと言われています。
まずは、単身世帯と二人以上世帯でどのような違いがあるのかを、以下の表にまとめました。
| 世帯タイプ | 平均値 | 中央値 |
| 二人以上世帯 | 1,757万円 | 1,178万円 |
| 単身世帯 | 1,489万円 | 485万円 |
この表を見ると、理想とされる金額と現実の数字には少し開きがあるように感じられるかもしれません。ご自身の現在の状況と比較しながら、これからの生活設計を考える材料にしてみてください。
二人以上世帯の貯蓄額｜中央値は1178万円
夫婦世帯など二人以上の世帯では、現役時代に共働きをしていたか、あるいは退職金をどの程度受け取ったかによって貯蓄額が大きく変わります。平均値は1,700万円を超えていますが、より実感に近い中央値は約1,178万円となっており、1,000万円を一区切りとしている家庭が多いようです。
二人で生活する場合、日々の食費や光熱費などの生活費が単身よりもかさむため、ある程度の余裕を持った資金計画が求められます。公的年金だけで全ての支出を賄うのは難しいケースも多く、これまでに蓄えてきた資産を少しずつ切り崩しながら生活しているのが一般的な姿と言えるでしょう。
単身世帯（おひとりさま）の貯蓄額｜平均は1489万円
おひとりさまで老後を迎える単身世帯の場合、平均額は約1,489万円となっています。しかし、ここで注目すべきは中央値が485万円と、平均値に比べてかなり低くなっている点です。これは、資産をたくさん持っている人と、ほとんど持っていない人の差が非常に激しいことを示しています。
単身世帯は住居費や生活のすべてを一人で負担しなければならないため、万が一の病気や怪我に備える意識をより強く持つ必要があります。資産運用を早めに始めていたかどうかで、老後の安心感に大きな違いが出ているのが現状です。
貯蓄ゼロ世帯と3000万円以上世帯の二極化
現在の70代の貯蓄状況で最も特徴的なのは、持てる者と持たざる者の二極化が鮮明になっていることです。調査によると、貯蓄が全くないという世帯が一定数存在する一方で、3,000万円以上の十分な資産を保有している世帯も全体の2割近くにのぼります。
この格差が生まれる背景には、現役時代の収入格差だけでなく、早い段階から新NISAなどの制度を利用して資産形成に取り組んできたかどうかが関わっています。老後資金を準備するためには、ただ貯めるだけでなく、時間を味方につけた賢い運用の有無が将来を左右する大きな要因となっています。
老後資金いくらあれば生きていける？生活費と「4000万円問題」の真相
以前話題になった2000万円問題に続き、最近では4000万円が必要だという声も聞かれるようになりました。なぜこれほどまでに必要とされる金額が増えているのか、その背景には近年の物価高やインフレの影響が強く反映されています。
実際にいくら必要なのかを判断するためには、自分たちの生活水準で月々いくら使っているかを把握することが欠かせません。標準的な支出をベースにして、そこに予備の費用をどれくらい上乗せすべきかを計算してみましょう。
老後の生活にかかる主な費用は、大きく分けて以下の2つのパターンが考えられます。
- 最低限の生活を送るために必要な費用（月額約22万円〜24万円）
- 旅行や趣味を楽しみ、ゆとりある生活を送るための費用（月額約35万円〜38万円）
このように、どのような暮らしを望むかによって、最終的な目標金額は2,000万円にも4,000万円にもなり得るのです。
リタイア夫婦の標準的な生活費は月23.9万円〜
無職世帯の夫婦が日常生活を送るために必要な支出は、平均して月額24万円前後と言われています。この中には食費や光熱費のほか、社会保険料なども含まれますが、住居費が抑えられている持ち家世帯を想定した数字であることに注意が必要です。
もし公的年金の受給額がこの支出を下回る場合は、その差額を毎月の貯蓄から補填しなければなりません。毎月5万円の不足が出るだけでも、20年間で1,200万円、30年間では1,800万円の資産が減っていく計算になるため、早めのシミュレーションが大切です。
インフレ（物価高）で老後資金の必要額は増えるのか？
昨今の急激な物価高は、リタイア後の生活設計に大きな影を落としています。インフレが続くと、今まで100円で買えていたものが120円出さないと買えなくなるため、実質的にお金の価値が目減りしてしまうからです。
かつては2,000万円で足りるとされていた資金も、物価が上昇し続ける社会では、4,000万円程度の備えがないと以前と同じ生活水準を維持できなくなる恐れがあります。現金の預貯金だけに頼らず、物価上昇に強い資産を組み入れるなどの対策が、これからの時代には求められています。
持ち家か賃貸かで大きく変わる住居費の負担
老後の資金計画において、最も大きな変動要因となるのが住居費の有無です。持ち家の場合はローンの完済後に住居費を大幅に抑えられますが、固定資産税や修繕費といった維持費が定期的に発生することを忘れてはいけません。
一方で賃貸住まいの場合は、一生涯にわたって家賃を支払い続ける必要があるため、その分の資金を多めに確保しておく必要があります。定年を迎える前に、自分の住まいが老後においてどの程度のコストを発生させるのかを明確にし、生活費の予算に組み込んでおきましょう。
次は、これらの資金をどのように効率よく準備していくか、具体的な運用方法について詳しく見ていきましょう。
老後資金の効率的な貯め方｜NISAやiDeCoを活用した資産運用
老後資金を準備する手段として、これまでは銀行への預貯金が一般的でした。しかし、低金利が続く今の日本では、お金を預けているだけでは資産を増やすことが難しくなっています。
そのため、退職金などのまとまった資金を賢く運用し、寿命よりもお金が先に尽きない工夫が求められます。国が推奨する非課税制度を活用すれば、税負担を抑えながら効率的に老後資金を育てることが可能です。
代表的な資産運用の制度であるNISAとiDeCoについて、それぞれの違いを以下の表にまとめました。
| 項目 | NISA | iDeCo |
| 節税メリット | 運用益が非課税 | 掛金の所得控除、運用益非課税 |
| 資金の引き出し | いつでも自由 | 原則60歳まで不可 |
| 主な対象者 | 18歳以上の全ての居住者 | 20歳以上65歳未満の加入者 |
新NISA（つみたて投資枠・成長投資枠）のメリット
NISAは、投資で得られた利益に税金がかからない非常に有利な制度です。通常であれば利益の約20パーセントが税金として差し引かれますが、この制度を使えば利益をそのまま受け取れます。
つみたて投資枠を利用して毎月少額ずつ積み立てれば、長期的な資産形成が期待できます。成長投資枠を併用することで、配当金を受け取れる銘柄に投資し、老後の生活費の足しにすることも一つの戦略です。
iDeCo（個人型確定拠出年金）で節税しながら備える
iDeCoは、自分で作る公的年金の補完的な役割を果たす制度です。最大の魅力は、毎月の掛金が全額所得控除の対象となり、現役時代の住民税や所得税を安くできる点にあります。
運用している間の利益も非課税になるため、複利の効果を最大限に活かして老後資金を蓄えられます。原則として60歳まで引き出すことができない仕組みは、強制的に将来の資金を守るための大きなメリットとも言えるでしょう。
主婦や低所得層でも始めやすい少額投資のポイント
資産運用は、決して一部の富裕層だけのものではありません。最近では多くの証券会社が100円からの投資に対応しており、専業主婦の方や収入が限られている方でも無理なく始められます。
まずは家計に負担のない範囲で少しずつ始め、慣れてきたら金額を調整していくのが継続のコツです。早い段階から投資の仕組みに触れておくことで、将来まとまった退職金を手にした際にも、冷静に運用先を判断できるようになります。
定年後も貯金を減らさない！就労と固定費見直しの重要性
老後の安心を手に入れるためには、資産を増やす努力と同時に、出ていくお金を減らす努力が不可欠です。65歳を過ぎてからも、自分に合ったスタイルで働き続けることで、貯蓄の取り崩しを大幅に遅らせることができます。
定年後の働き方や支出の見直しは、今の生活の質を落とすためではなく、将来の自由な時間を守るために行います。プロのFPも推奨する家計管理のコツを実践し、持続可能なライフプランを組み立てましょう。
65歳〜69歳の2人に1人が働く時代のライフプラン
現在の日本では、65歳から69歳の方の就業率が50パーセントを超えており、2人に1人が現役で活躍しています。これは健康意識の高まりだけでなく、年金以外の収入を得ることで生活にゆとりを持たせたいというニーズの表れです。
フルタイムでなくても、週に数日のパートや得意なことを活かした仕事で月に数万円を稼ぐだけで、家計の安定感は劇的に変わります。働くことは社会とのつながりを保ち、心身の健康を維持するための良薬にもなるはずです。
FPが教える！まず見直すべきは「保険」と「食費」
家計の収支を改善する際に、まず着手すべきなのは固定費の大幅な削減です。特に現役時代から加入し続けている高額な生命保険は、ライフステージの変化に合わせて見直す余地が多分にあります。
支出を抑えるための優先順位を以下のリストにまとめました。
- 子どもが独立した後の過剰な死亡保障の解約や減額
- 携帯電話の通信プランを格安プランへ乗り換える
- 無意識のうちに増えているコンビニ利用や外食の頻度
- 使っていないサブスクリプションサービスの解約
これらの項目を見直すだけでも、月に数万円の節約に繋がることがあります。浮いたお金を老後資金の補填に回せば、無理な節約をしなくても将来の備えを強化できるでしょう。
2026年の家計予測｜収入増でも生活が楽にならない理由
2026年の経済状況を予測すると、賃金の上昇が見込まれる一方で、社会保険料の負担増も避けられない見通しです。たとえ収入が増えたとしても、手元に残るお金が劇的に増えるわけではない、厳しい現実が待ち受けています。
FPの多くが家計の状態は良くならないと予測しており、個人の自衛策がますます重要になっていきます。インフレによる物価高の影響を正面から受け止め、常に収支のバランスをアップデートし続ける姿勢が、老後の明暗を分けることになるでしょう。
見落としがちな老後のリスク｜医療費・介護費用の備え
老後資金の計算をする際、多くの人が日常生活費だけを想定しがちですが、突発的な支出への備えが欠かせません。特に医療費や介護費用は、いつ、どのくらいの期間発生するかが予測しづらい大きなリスクです。
これらの費用をあらかじめ予備費として見積もっておくことで、予期せぬ事態が起きても慌てずに対応できます。生活費とは別に、万が一の際に安心して使える専用の貯蓄額を確保しておきましょう。
介護費用の平均は総額542万円？期間と月額の目安
親や自分自身の介護が必要になった場合、住宅の改修や車椅子の購入といった初期費用に加え、月々の介護サービス利用料が発生します。平均的な介護期間は約5年から6年とされており、総額で500万円以上の負担になることも珍しくありません。
介護費用の目安となる内訳を以下に整理しました。
- 介護用ベッドや住宅改修などの住宅改修・一時金（平均約74万円）
- 毎月のサービス利用料やオムツ代などの月額費用（平均約8万円）
- 施設に入所した場合の月額利用料（平均約12万円から15万円）
これらの金額をすべて年金だけで賄うのは難しいため、やはり事前の準備が重要になります。
入院1回あたりの自己負担額と医療保険の役割
高齢になると病気のリスクが高まり、入院を経験する機会も増えていきます。日本の公的医療保険制度は充実していますが、差額ベッド代や食事代、先進医療にかかる費用などは自己負担となり、予想外の出費になることがあります。
高額療養費制度を利用すれば月々の支払額には上限が設けられますが、それでも入院1回あたりの自己負担額は平均して約20万円程度必要です。貯蓄額が十分でない場合は、必要な分だけを補償するシンプルな医療保険への加入も検討すべきでしょう。
まとめ
老後資金をいくら貯めているかは気になるところですが、大切なのは平均という数字に惑わされすぎないことです。現在の70代のデータから分かる通り、それぞれの家族構成や住まいの状況によって、必要な金額は大きく異なります。
まずはご自身の生活費を正確に把握し、新NISAやiDeCoといった制度を賢く取り入れて、時間をかけて資産を育てていきましょう。それと同時に、定年後の働き方を見直したり、固定費を整理したりすることで、お金の不安は確実に小さくなっていきます。
豊かな老後は、今日の一歩から始まります。まずは今月の家計簿を振り返り、将来の自分のために月々5,000円からでも投資を始めてみてはいかがでしょうか。小さな積み重ねが、数年後のあなたに大きな安心を届けてくれるはずです。
【次に行うこと】
この記事の内容を元に、現在のあなたの年齢や収入に合わせた「具体的な老後資金シミュレーション」の作成をお手伝いできます。
- あなたの状況に合わせた必要資金の試算
- 最適な資産運用の配分（ポートフォリオ）の提案
- 家計見直しチェックリストの作成
具体的なシミュレーションをご希望の際は、現在の年齢や目標とする生活スタイルについて教えてくださいね。
